今回のコラムでは「住宅ローンの返済」と「教育費」について、ファイナンシャルプランナーの視点もふまえてお話ししたいと思います。
住宅の購入という大きなイベントをむかえる時には、ライフスタイルや経済環境などを踏まえながら、実際の収入と支出などを考慮してデータを検討して人生設計を行うということが本当は必要であろうかと思います。
ただ、ここまでのライフプランの設計は、なかなか素人では考えることは難しいものです。プロのファイナンシャルプランナーを依頼して収支の人生設計をしてもらうということも必要な時代になってきていることは確かです。各々の家庭ごとに生活環境や収入や支出などは違いますので、しっかりとライフイベントを考慮して長期的な視点で検討をしておくということが何年後、何十年後の生活の予測をしておくことで安心して生活をしていくことができるかもしれませんね。
そうは言っても、なかなかファイナンシャルプランナーに依頼して人生設計までしている方はまだまだ少ないかと思います。
そこで、少しだけ住宅ローンの返済と生活費や教育費の考え方をお話したいと思います。
住宅ローンの返済と教育費、どうバランスを取る？
まず、住宅の購入には多額の費用がかかります。よく人生で一番高い買い物と言われることがあるように本当に高額な費用です。それを現金で購入するのは若い方では無理でしょう。
みんな住宅ローンを借りて購入して、その後住宅ローンを返済していくことになろうかと思います。
ここで重要になってくるのが月々の返済額になりますよね。
月々の返済額は、おおむね、
・借入金額
・ローンの金利
・返済回数（年数）
によって決まってきます。なるべく借入額はおさえたいのだけれど、昨今の新築住宅の価格高騰により、なかなかそういうわけにもいかない。ローンの金利も上がり傾向と言われていて、金利が上昇してしまえば、月々の返済金額も上がってしまう・・・
ただ、金利については、変動金利、固定金利、期間選択型固定金利と、選択することは可能ですので、ここでも検討は必要になろうかと思います。
また、返済年数についても、昔は最長でも30年だったものが、最近は40年返済でローンを組むことができるものもあるみたいです。
ただ、借入の年齢が、30歳であれば完済の年齢が70歳になるということにはなるのですが・・・
そこで検討が必要になってくるのが、収入と支出のバランスです。今、世の中は景気が良くなっている、給料も上がっていると報道されていますが、それは、都会の企業や大手企業の話で、それが田舎の企業まで同様に景気が良くなって給料が上がっていくかと言われればそうではないところも多いと思います。
毎年同じように昇給していってくれればいいのですが、そこまでは期待できない部分も多いでしょう。
収入が増えない状況が続いてきている中で、まず何を考えないといけないかというのは、支出でどのくらいかかるのか？ということでしょうか。
若い方が住宅取得した場合は、お子さんが小さいご家族がほとんどです。お子さんが小さいご家族にとってこれから一番費用がかかるのが教育費でしょう。返済が始まった時点でのお子さんの年齢にもよりますが、小学校、中学校、高校、大学と、どこまで教育費がかかるかは学校にもよると思いますが、授業料が無償になったとしても授業料以外にかかる費用は、お子さんの年齢が増すごとに費用も増えるでしょう。
そこで考えていかないといけないのは、支出からの逆算で、住宅ローンの返済額を考えていく必要があろうかと思うのです。月々いくらくらいかかるから毎月返済はどれくらいできるかな？ということです。当然、収入の増加も期待していくのですが、現在の収入でやりくりできれば、全く不安はないはずですので。できれば、アパートの賃料に少しプラスした程度が返済金額であればいいのかな？とは思いますが。
教育費ピークと重なる時期に備えたローン設計
現在は40年までの返済期間のローンもあれば、返済期間を最長にしておけば月々の返済額がおさえられます。（ただし、返済年数が長くなれば金利にかかる費用は上がりますが）
教育費などで一番費用がかかる時期の返済額を抑え、教育費がかからなくなったら、少しづつ貯蓄にまわして、その金額を繰り上げ返済にまわしていき、返済年数を減らしていくという方法もあろうかと思います。
いずれにしても各家庭で各々のライフスタイルがあるでしょうから、無理のない借入をしていただき、安心して楽しく生活できるといいですよね！
ご家庭ごとの「ちょうどいいバランス」を見つけるためのヒントになれば嬉しいです。
